学習サービス「スタディサプリ」で、登録されているメールアドレスを第三者に特定された可能性があります。運営する株式会社リクルートが、2026年10月3日付で公式サイトの「重要なお知らせ」に載せました。対象は3,687件で、氏名やパスワードなどの流出は確認されていないとしています。
何が起きたのか メールアドレスが登録されているかを確認された可能性
お知らせによると、この件が分かったのは2026年9月30日です。第三者の不適切な操作によって、特定のメールアドレスがスタディサプリに登録されているかどうかを、確認された可能性があります。
その結果、3,687件のメールアドレスについて、スタディサプリに登録されているメールアドレスであることを特定された可能性がございます。
出典: スタディサプリ「重要なお知らせ」(2026年10月3日)
対象は、スタディサプリの小学講座、中学講座、高校講座・大学受験講座です。講座ごとの内訳は、発表に書かれていません。
スタディサプリ公式サイト「重要なお知らせ」の2026年10月3日付のお知らせ(冒頭の部分)出典: 株式会社リクルート「【重要】スタディサプリへの不正利用に関するお詫びとお知らせ」(引用)
どの機能で、どのような操作があったのかは、発表に書かれていません。操作がいつからいつまで行われたのかも、書かれていません。
流出が確認されていないもの 氏名・パスワード・決済情報
リクルートは、次の3つは現時点で確認されていないとしています。お知らせの日付は2026年10月3日です。
- 氏名・パスワード・決済情報など、メールアドレス以外の個人情報が、リクルートから外部へ流出したこと
- この件に関連する、利用者のアカウントへの不正ログイン
- この件に起因する二次被害
原因は仕様の不備を突いた不正アクセス、9月30日に修正
原因について、お知らせは「システムの一部機能における仕様の不備を突いた第三者の不正アクセス」と書いています。
リクルートの対応は次のとおりです。
- 発覚後ただちにその機能を改修し、9月30日の時点で、同じ手法による確認ができないよう修正を終えた
- スタディサプリの緊急のセキュリティ点検を行い、監視の体制を強めている
- メールアドレスを特定された可能性のある人に、順次個別に連絡した
- この件の問い合わせ窓口を設けた
暮らしと仕事への影響
関わりがあるのは、スタディサプリの小学講座、中学講座、高校講座・大学受験講座に、メールアドレスを登録している人です。特定された可能性のある人には、リクルートが個別に連絡したとしています。連絡の方法は、発表に書かれていません。
学校や自治体を通じて使っている場合は、該当する利用者がいる学校・自治体に、リクルートが個別に連絡しています。個別の連絡をしていない学校・自治体は、この件の対象に含まれていないとしています。
リクルートが注意を呼びかけているのは、このあとに届くかもしれない偽のメールです。メールアドレスが登録されていることを、第三者に把握された可能性があるためです。
お知らせは、スタディサプリをかたるフィッシングメールなどの二次被害が起きる可能性があるとしています。フィッシングは、実在の会社をかたって偽のサイトへ誘い、パスワードなどを盗む手口です。
心当たりのある人がやること
リクルートの案内
- スタディサプリやリクルートを装った不審なメールが届いたら、書かれたURLにアクセスしない
- パスワードや認証コードなどを入力しない
- スタディサプリを使うときは、公式サイトか公式アプリからアクセスする
問い合わせは、契約の形ごとにフォームが分かれています。お知らせに、電話番号は書かれていません。
一般的な注意(公式の案内ではありません)
警察庁は、メールの送信元の名前やアドレスは簡単になりすませるため、表示だけで本物かどうかを判断するのは難しいと説明しています。メールやSMS(携帯電話のショートメッセージ)のリンクは開かず、ブックマークした公式サイトや公式アプリから開くよう勧めています。
偽のサイトにIDやパスワードを入力してしまったときの対応も、警察庁は案内しています。同じものを使っているすべてのサービスで、速やかにパスワードを変えるというものです。
スタディサプリの利用規約には、保護者が申し込み、子どもが使う形が書かれています。家庭では、登録に使ったメールアドレスがだれのものかを、親子で確かめておくと安心です。子どもが自分でメールを見るなら、「パスワードを聞くメールが来たら、押す前に家の人に見せる」と決めておくやり方もあります。
不審なメールの特徴の例は、アバハウスで個人情報漏えいのおそれ 「返金」装う不審メールに注意でも紹介しています。今回とは関係のない、別の会社の件です。
大阪・関西では、大阪市の教育支援センターの資料にも名前が載る
お知らせに、利用者を地域で分ける記載や、学校・自治体の名前はありません。関西の学校や自治体が対象に含まれるかどうかは、発表に書かれていません。個人で契約している関西の家庭にも、上の案内がそのまま当てはまります。
大阪市の公開資料にも、スタディサプリの名前があります。大阪市は、不登校の児童生徒のための教育支援センターを、花園・桃谷・新大阪の3か所に開いています。
大阪市教育委員会事務局の資料(令和8年4月)は、ここでの学習の中身を説明しています。在籍校で配られた1人1台の端末で、学習動画コンテンツ(スタディサプリ)などを学習できるという内容です。スタディサプリの利用には、在籍校からの申請が必要としています。
学校で配られたアカウントで使っている場合、リクルートの個別の連絡は、該当する利用者がいる学校・自治体に届きます。そこから家庭へどう伝わるかは、発表に書かれていません。気になるときは、上の表の「学校・自治体経由」のフォームで聞けます。
スタディサプリを名乗るメールが来ても、リンクは押さんと、いつものアプリから開いて確かめてな。